- 昭和な会社の時代遅れな働き方や労働環境は旧態依然としている
- 旧態依然とした環境は、なかなか改善されず平行線をたどるだけ
- 旧態依然とした環境にウンザリした場合は、新興企業や外資系企業に転職するのもひとつ
あなたは職場で以下のような働き方をしていませんか？
- 長時間労働が当たり前。
- 他の人が残業しているのに、自分だけ定時で帰宅するのは気がひける。
- ハンコや書類の原本が必要だから、コロナ禍でも出社した。
正直なところ、日本人の働き方に対する考え方はムラ社会の色が強く、旧態依然としています。まさに昭和な会社といった感じがします。
「働き方改革」という言葉だけが独り歩きをして、実際のところ、何も変わっていない職場が多い印象です。あなたは今、そんな働き方に、疑問を抱いているのではないでしょうか？
お笑い芸人でもあり、ビジネスマンでもある厚切りジェイソン氏は、日本の働き方に対して「Why Japanese Workstyle」と嘆いていたことも・・・
厚切りジェイソンに関する記事は、下記リンク先で読むことができます。参考までに。
この記事では、昭和な体質の会社や日本人の仕事観のおかしな点と、抜け出し方について解説していきます。
今現在あなたが働いている職場で「おかしい」と感じる事が多い場合、転職して環境を変える事も選択肢のひとつとして考えてみてはいかがでしょうか？
下記リンク先では、転職活動に関する内容の記事を複数取り上げています。実際に転職活動をして感じた事や、あなたにとって有益になりえる転職先を紹介してもらえるサービスに関する内容をまとめています。
実際に転職するしないは別にしても、情報収集しないことで機会損失になるかもしれません。また、情報を得る事であなたがくすぶっていた悩みが解決できるかもしれませんよ？！
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日本人の異常だと感じる働き方⑨選
日本人の働き方について「ここが変」と感じることを9項目ご紹介します。
➀長時間労働を美徳とする考え方が未だにある
引用元 厚生労働省
まず1つめは、日本には、長時間労働を美徳とする考え方が未だにあるということです。昭和の時代に「24時間働けますか」というキャッチコピーのテレビCMが話題になりました。
長時間を会社に捧げることが意欲的な労働者の証という価値観が、堂々とうたわれていた時代があったのです。今でもその価値観は、日本に根付いています。
実際に、厚生労働省のデータを見ても、週49時間以上働く人の割合は令和２年で21.5%でした。日本人の４、５人に１人は、少なくとも１日２時間弱は残業をしている計算となります。
海外のデータと比較すると、以下のような数値になりました。
| 国 | 週49時間以上働く人の割合 |
| 日本 | 21.5% |
| アメリカ | 18.3% |
| イギリス | 16.1% |
| フランス | 12.3% |
| ドイツ | 8.9% |
この数値から見ても、日本がダントツであり、海外（特にヨーロッパ）からすとると異常だと感じるのではないでしょうか？
たかのり
ヨーロッパでは、日本と比べるとワークライフバランスが取れていて、「休むために働く」という考え方が根付いているようなので羨ましい限りですw
長時間労働による末路とも言える「過労死」という日本語が「karoshi」として、『オックスフォード英語辞典』に掲載されており、海外のニュースでも「karoshi」という言葉が使われるケースが増えました。このことからも、長時間労働が日本特有の社会問題であることがわかります。
②表向きは成果主義でも年功序列が根深い
日本でも終身雇用の崩壊が始まり、成果主義の導入が進み始めたと言われています。しかし、現状は、表向きは成果主義を採用していても、実態は年功序列というケースも珍しくありません。
年齢とともに役職や賃金がアップする仕組みであるため、若い頃は低賃金でも我慢します。中高年になって高賃金を回収するまでは、理不尽な業務命令や、転勤、長時間労働に耐えてでも会社に残ろうとするのです。そうしているうちに、その働き方に疑問や違和感を頂かなくなり、染まっていきます。
また、高い給料がもらえる年代になると、転職して給料が下がるリスクを避けようと、会社を辞めなくなっていきます。給料が高い中高年層が上司として会社に居座るため、価値観の新陳代謝が進まない、という状況に陥るのです。
たかのり
私の親世代の価値観だと、理不尽を受け入れるのが当たり前というのが普通でした。しかし、価値観が多様化された現代では、本当に必要な考え方でしょうか？
かつては、雇用や経済が安定していたからこそ、理不尽にも耐えるメリットがあっただけで、法律があるからと言ってもいざという時に会社は守ってくれません。
私の居た会社は表向きにはキレイごとを言っていましたが、リーマンショック時に容赦なく切り捨てるべくえげつない事をされたもんです（苦笑）
だから、年功序列だけで生き永らえている社員に対しては、どうしても冷ややかな視線で観てしまいます・・・
働き方に不信感を抱く内容は、別の記事でも取り上げています。これを機にぜひご覧ください。
たかのり
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③休みが少なく、有給休暇が申請しにくい雰囲気
有給休暇は、法律で定められている労働者に与えられた権利です。それにもかかわらず、職場で有給休暇を申請しにくい雰囲気を感じている人は多いのではないでしょうか。
- 「上司や先輩が有休を取らないので、申請しづらい」
- 「体調不良で休んだ分だけ、有休にあてる」
- 「旅行等のリフレッシュを理由にするのは気が引ける」
といった理由から、表向きは法事など避けられない理由を設定しているなどという声をよく耳にします。
大手旅行会社のエクスペディアが発表した有休所得率に関する調査結果によると、以下のような結果となりました。
| 国 | 有休取得率 |
| 日本 | 50％ |
| アメリカ | 71％ |
| フランス | 93％ |
| オーストラリア | 70％ |
日本人の有給取得率は50％、アメリカ71％、フランス93％、オーストラリア70％と比較しても、日本の取得率の低さが際立っています。
やはり、長時間労働をよしとする価値観の上司は、休みの取得にも協力的ではないのでしょう。そのような価値観のもとでは、誰かが休みを取得したときの協力や代行の体制も整っておらず、余計に休みを取りにくい状況を生み出しているのです。
たかのり
これは、地方や中小企業に多いのではないでしょうか？要はマンパワーが足りなかったり、働く環境のインフラが整っていないから起こる現象だと思います。
有休は、労働者の権利のはずなのに、使うと「悪」みたいな扱いは勘弁してほしいです。モーレツ社員はこういうのでも「俺は平気」とマウント取ってくるのがうざかったです（苦笑）
④書類やハンコを重視する風潮
実は「ハンコ」文化は日本だけのものです。ハンコ文化の発祥の地、中国でさえも、現在は印鑑制度がないそうです。日本でも、コロナの影響で、脱ハンコの動きが始まりました。とはいえ、まだまだハンコや書類の原本を重視する風潮が強いです。
テレワークが普及し始めても、出社する人の数は大きく減りませんでした。freee株式会社が2020年に行ったテレワークに関する調査によると、「出社が必要になる理由」について、
- 「取引先から送られてくる書類の確認・整理作業」
- 「請求書など取引先関係の書類の郵送業務」
- 「契約書の押印作業」
が上位を占めていました。
また、出社対応が必要な書類トップ3は
- 「契約書」
- 「請求書」
- 「経費精算の申請書」
となっています。この調査結果から、社外へのペーパーレス化の働きかけだけでなく、社内申請書の電子化も必要なことがわかります。
たかのり
これは、個人的な経験からも言えますが「無駄」な風習です。ぶっちゃけ、昔からやっていた風習を変えないだけで、ハンコ押しても見ていない事が殆ど。
面倒な稟議書を作成するために、各部門に掛け合わなければいけない煩わしさは非効率でした。ペーパーレスで電子化できる時代になせ？と首をかしげたくなります（苦笑）
⑤上司至上主義が根深い
日本の職場では、上司至上主義がまだまだ根深いです。上司の言ったことや考え方が絶対だ、という考え方です。それにより、上司が古い考え方の持ち主で、時代の変化を受け入れることに意欲的でない場合には、その職場も部下も旧態依然としたやり方に従わざるを得ません。
職場の休みづらさなどもそうですし、先程お伝えしました出社理由にも関係します。せっかく社内で申請書の電子化やミーティングツールを整えても、オンラインに慣れない中高年の幹部社員に部下たちが合わせて、書類や会議のために出社するということも起きています。おかしな話だと思いませんか？
たかのり
ホリ◯モン風に言うと、「馬◯の極み」です。このような上司至上主義な考え方がイエスマンを量産して会社を内向き志向にしていきます。また、会社もイエスマンを評価する節があります。
何か意見を言おうものなら、平気で潰しにかかってきます。こんな環境ではイノベーションなど起こるはずが無い！
上司至上主義に関連する内容は、別の記事でも取り上げています。これを機にぜひご覧ください。
たかのり
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⑥効率よりも秩序や序列を重視
仕事を進めるうえで、大切なのは効率や生産性です。海外でこれを言っても当たり前だと言われてしまうかもしれませんが、日本は効率よりも重視されているものがあります。それは、社内の秩序や序列です。
社内のルールや風習に近いものも含め、時代にそぐわなくなっても、いつまでもそれを守り続ける傾向にあります。また、序列を重視するため、能力や意欲のある若手社員の意見が取り入れられることや、先輩や上司を超えて昇格することも難しいのです。
能力のある若手社員が、時代に合わない考え方や能力の低い上司に従い、能力を発揮しきれない事態になっているのです。効率よりも「今ままでこうだった」という理由だけで、古いやり方を続けていれば、生産性があがらないのも当然です。
日本の働き方は、労働時間が長いが生産性が低いと言われているのは、こういったことも要因です。
そしてこのような考え方が日本の国際競争力を下げているという問題に気づくべきではないでしょうか？
下の表は、三菱総合研究所による日本の国際競争力の順位を示したものです。日本は2022年時点で34位となっています。
1989年～1996年まではトップ5の位置にいましたが、1997年以降は下り坂となっています。
特に日本は意思決定のスピード感や生産性・効率性が課題として挙げられている為、くだらない秩序や序列が邪魔しているようにも感じられます。
たかのり
私の居た会社でも意思決定が遅く、自社にとってマイナスな事への対応は早い癖に、変えるのが面倒な事には宙ぶらりでした（苦笑）
そんな古い慣習に対して、朝礼時にレポートを作って意見した事がありますが、残念ながら煙たがられるだけで終わりました・・・
⑦女性の社会進出が遅れている
日本の職場環境は、海外と比べて女性の社会進出が遅れていると言われています。その状況を問題視する声は前からあがっていますが、あまり改善が進んでいません。
海外は育児休暇から復帰後、休暇前の職に復職できる制度が整っていますが、日本では、同じ職に復職できないことも多いです。
また、日本では女性が育休に入っても人材の補充がなく、残っている社員の負担が増えます。それに加え、仕事を休むのをよしとしない風潮があるため、育休や有休を取りにくい状況があります。
そのため、育児中の女性はフルタイム勤務では育児と仕事の両立が難しく、パートタイムで勤めるケースが多いです。このような環境では、キャリアを積んで管理職に就く女性は、いつまでたっても増えないでしょう。
⑧サービス残業を強いられる
日本の会社の悪しき習慣として忘れてはならないのは、「サビ残」=「サービス残業」です。賃金が払われない残業が習慣化しているということです。
2015年に日本労働組合総連合会が発表している資料によると、サービス残業を強いられる状況にあると答えた人は、全体の42.6％にものぼりました。また、正規労働者になると51.9％と半数を超える数値にも。
社員が自主的にサービス残業を行ったり、サービス残業をせざるを得ない暗黙の了解がなされていたりもします。管理職たちも、労働時間をカウントしない残業を黙認しています。
これは、あきらかな違法行為でもあります。違法行為が習慣化しているなんて異常だと思いませんか？
たかのり
地元で転職した会社では、残業代をケチって申告するなら仕事を減らすぞと脅しを受けたこともあります（苦笑）それでも月100時間は残業させられたような（苦笑）
労働基準監督署は、こういう会社を摘発してください！って感じですw
⑨望まない転勤を強いられる
また、日本の企業では転勤を断ることが出来ません。就業規則に「会社は転勤を命じることができる」という旨の規定が書かれている会社が多いためです。
転勤を断ると、降格か解雇になる場合もあります。残念ながら転勤に、従業員個人の事情が配慮されることは非常に少ないです。転勤を断れなかったために、介護や育児のため家族が残り、本人だけが単身赴任をするケースなどもあります。
たかのり
今でこそテレワークが普及したために、住む場所を問わずに働けるという働き方が普及してきました。その一方で転勤を断ると「わがまま」と批判される風潮は未だありそうです。
転勤に対する耐性が強い人は気にしないかもしれませんが、生活環境が変わるという事は、人によっては大きなストレスを生むことになります。
日本も、もうそろそろ個人主義に対して柔軟性を持つ時代になっても良いのでは？と思います。
時代錯誤な会社の労働環境が狂ってると感じる③つのポイント
➀同調圧力や他人軸が求められるため
日本の労働環境は、どうしてここまでおかしくなってしまったのでしょうか。
そこには、日本人特有の同調圧力や、他人軸に基づいた価値観が定着しているからです。「自分は今日の仕事は片付いたが、他の人が働いているから帰りにくい」「効率よく仕事を進めて早く帰りたいのに、周りの人にどう見られるか気になって、同じようにダラダラと仕事を進めてしまう」。これらの状況に思い当たる節はありませんか？
本来ならば、効率よく物事を進めて成果をあげることが仕事なのです。それを実現して、誰かに迷惑がかかることはありません。あなたが、しっかりと成果を上げて早く仕事を終えることが出来ているのなら、人の目を気にせず、堂々と帰っていいはずなのです。
たかのり
良く言うのが「協調性」ですが、果たしてこのような考え方は正解なのでしょうか？いい年した大人がいちいち「協調性」と言わないと働けないのでしょうか？
個人的には恥ずかしいことだし、情けないなと感じます。また、主体性を持つ人の事を「協調性がない」だの「マイペース」などと言って批判する風潮にはふざけるな！と言いたくなります。
②終身雇用の悪い影響→能力のない上司がのさぼっているため
日本のおかしな労働環境をつくりあげた要因に、終身雇用の影響も無視できません。終身雇用は、社員の雇用を守ることと引き換えに、競争や意欲を奪ってしまいました。向上心がない人も、職を失う心配がありません。能力のない上司が我が物顔で、職場で幅を利かせています。
また年功序列の賃金制度のため、意欲や能力がなくても、長く居座った人が高い給料を得ることになります。ろくに働かない人に、高い賃金が支払われるいびつな状況が続く限り、職場環境の改善も難しいでしょう。
また、同じ会社にずっと居続ける前提にあるため、上司や同僚の顔色をうかがい、サービス残業や休日出勤を受け入れている習慣が出来てしまった、ともいえるでしょう。
たかのり
こういう体質が非効率さを産み出し、パワハラやセクハラが起こっても知らんぷりとなるわけです。上にも書きましたが、このような風潮が亡くならない限り、会社の発展や未来には期待ができません。
酷い話、親が社長というだけで、縁故採用された人が忖度を受けてのうのうとしているのを見て、意気消沈したもんです（苦笑）
そういう人が何もしないのに評価を受けて偉そうにしているのを見ると、自分が何のために生きているのかさえも分からなくなりました（苦笑）
③昭和の働き方の名残が根強いため
日本の企業では、令和になった今でも昭和の働き方の名残が根強いです。
| 1980年 | 2022年 | |
| 専業主婦がいる世帯 | 539万世帯 | 1,262万世帯 |
| 共働き世帯 | 600万世帯 | 539万世帯 |
独立行政法人労働政策研究・研修機構の調査によると、2022年の専業主婦がいる世帯は539万世帯で、共働き世帯が1,262万世帯でした。専業主婦がいる世帯は共働き世帯の半分以下になっています。1980年では、専業主婦世帯が539万世帯超に対して、共働き世帯は600万世帯強でした。
妻が専業主婦であることが大半だった昭和では、家庭は夫が外で働き、妻が家事育児をするという役割分担でした。一家の収入源は夫ひとりにかかっているため、サラリーマンはそう簡単に仕事を辞めるわけにはいきませんでした。
終身雇用が当たり前だった時代には、転職という選択肢は考えにくいです。上司の顔色をうかがいながら、サービス残業や休日出勤、望まない転勤などを受け入れる社畜にならざるを得なかったのです。
時代や共働き世代の比率は変化しても、そういう時代を生きた人たちが、現在も幹部社員や上司として残っているため、労働時間などの働き方の価値観が変わらず、女性の社会進出も進まないのです。
日本企業の旧態依然とした労働環境が、テレワークで露呈した③つの問題点
➀働く環境は関係なかった
新型コロナウィルスの感染拡大を防ぐために、テレワークの導入が一気に加速しました。それにより、日本のおかしい労働環境が露呈することにもなりました。
一部の仕事を除いては、会社に出勤しなくてもできるということがわかったのです。今となっては、自宅やカフェ、旅行先で仕事をすることも珍しくはないですよね。会社以外の場所でも日々の仕事をまわせて、成果も出せます。そもそも、働く環境は関係なかったのです。
それでも、会社に行って働いている姿を見せないと安心できない、という人もいます。会社にいるだけで仕事している気になってしまうなど、会社依存体質の人の存在もあきらかになりました。
②中高年が時代の流れについていけない
テレワークの導入には、ウィルスへの感染リスクを避ける他、企業側のコスト面にもメリットがありました。
コロナ禍を機にテレワークを積極的に導入する企業や完全テレワークに移行をした企業は、オフィスの縮小や社員に支払う交通費削減など、コストカットが出来ました。
ただし、中高年の社員の多くがテレワークに苦手意識を持っています。若手社員が自宅からのリモートワークで成果をあげる一方で、中高年の管理職は何かと理由をつけて出社を続ける傾向にあります。
中高年の上司が出社していると、テレワークが可能な若手社員もそれに合わせて出社するという事態も見受けられます。これは、日本のおかしな労働環境を象徴する現象でもあると思います。
③主体的に動けない人は仕事ができなくなる可能性
テレワークの普及で、無駄な仕事があぶりだされました。書類を読み上げるだけの会議などはその典型です。
本来は、
- 仕事の段取りをたてるのが早い
- 主体的に動ける
- 相談や報告は、メールや電話で簡潔に済ませることが出来る
これらは仕事をするうえで大事な能力です。これらの能力があれば、テレワークでも、しっかりとした成果をあげることが出来るでしょう。
逆に、会社にいるだけで仕事をしたような気になっていた人は、テレワークで出来る仕事は少ないでしょう。上司に好かれることだけを考えている、世渡り上手な人が評価される時代は終わりつつあります。
結果重視のテレワークの浸透により、仕事が出来る人が評価されやすくなってきたのです。これから先は、主体的に動けない人は仕事ができなくなる可能性が高まってきました。
時代遅れな会社の労働環境から抜け出す為の心構え③選
➀人は人、自分は自分と考える
日本のおかしい労働環境から抜け出すには、人は人、自分は自分と考えることから始めてください。会社の体制が変わるには時間がかかります。まずは自分の働き方を変えていきましょう。
同調圧力に負けて、無駄な残業をしていた生活から抜け出しましょう。効率よく成果を出して早く帰ることは、長い目で見ても生産性をあげます。
長時間労働は仕事をしたような気になりやすいですが、疲労で集中力も下がるため、思ったよりも成果を上げていないことが多いのです。早く帰っても、充分な成果をあげられることを、周りの人にも示していきましょう。
早く退社して生み出した時間は、家族との時間や趣味の時間に充てたり、興味があることを勉強したりする時間にするとよいと思います。リフレッシュとインプットの時間が出来ると、仕事の成果もより一層高まるという好循環が生まれるでしょう。
②異動願いを出すなどして配置転換を考える
部署によって、職場環境がずいぶんと変わる会社もあります。その部署の上司が比較的柔軟な考え方を持っていたり、その部下たちとよい関係が築けていたりする場合には、部署全体にその上司の価値観が浸透している可能性が高いです。
今の会社が合わないと感じた場合には、退職をする前に、まずは異動願いを出すなどして、配置転換を考えてみてもよいでしょう。転職したのと同じくらい、働き方が変化する場合もあります。
会社を辞めずに済むので、収入が途切れないこともメリットです。異動願いを出す際は、「チャレンジしてみたい仕事がある」等のポジティブな理由をアピールすると、受け入れやすくなるでしょう。
③転職をして働く環境を変える
社内に異動したい先がない場合や、異動願いが叶わなかった場合には、転職をして働く環境を変えるのもよいでしょう。
世の中にはたくさんの企業がありますので、あなたの希望に合った職場がきっとあるはずです。転職サイトや転職エージェントを活用しましょう。無料でたくさんの情報を得ることが出来ます。
また、旧態依然とした労働環境に疑問を感じるなら、新興企業や外資系企業に目を向けてみるのもよいと思います。日本に居住しながら、外国の価値観で働くことが出来ます。
成果主義、実力主義の要素が強いので厳しい反面、成果をあげれば年齢や社歴に関係なく、評価や報酬が得られるでしょう。
それに加え、労働時間や休暇に対する考え方が激変することと思います。まずはプロのキャリアカウンセラーに相談をしてみましょう。
転職活動に関する関連記事
転職するしないは別にしても、情報を得る事で選択肢が増えるとわかると安心できませんか？もしかするとアクションを起こさないがために機会損失してしまうリスクだってあるかもしれません。
下記リンク先にて、転職活動に関する内容（転職エージェントに関する情報、実体験を含む転職活動に関する内容）の記事を複数取り上げています。転職するしないは別にしても、あなたが行動を起こすきっかけになりましたら幸いです。ぜひお読みください。
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